仕事を離れた代償は、どこから来るのか。

要旨— 数えてみたら、犯人が違った

出産や育児で仕事を離れると、年収はどれだけ落ちるのか。「1年でも早く復帰したほうがいい」とよく言われる。それは本当か。賃金構造基本統計調査と就業構造基本調査から、135職種の実測値で分解した。

結果は、通説と違った。「何年離れたか」は、ほとんど効いていない。1年でも10年でも、金額はたいして変わらない。効いていたのは「どう戻るか」のほうだった。3年のブランクで失う金額を分解すると、94〜98%は「非正規で戻ること」から来ており、「経験が止まるぶん」はわずか2〜6%にすぎない。

さらに分解すると、失うものは2種類に分かれた。時間あたりの単価が下がるぶん（選べない）と、働く時間を減らすぶん（多くは選べる）である。この2つを混ぜて「休んだ代償」と呼ぶのは、正確ではなかった。

休んだことは、あまり関係なかった。問題は、戻り方だった。

方法— 何を、どう測ったか

復帰の確率

総務省「令和4年 就業構造基本調査」。前職の離職理由 × 前職の雇用形態 × 現職の雇用形態のクロス集計から、出産・育児で辞めて再就業した女性が、何になって戻ったかを取った。

職種ごとの賃金

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」。職種小分類（135職種）× 性 × 経験年数から、女性の経験年数プレミアム（経験1年あたりの給与の伸び）を、労働者数で加重した回帰で推定した。

非正規の単価

同調査の短時間労働者から、パートの時給・実労働日数・1日あたり労働時間を取り、「フルタイムの時間だけ働いたら年収はいくらか」に換算した。時間の選択と、単価の差を切り分けるため。

時間は選択か

同「就業構造基本調査」の就業時間希望（増やしたい／減らしたい）から、短い労働時間がどれだけ本人の選択なのかを見た。

使わなかったもの

生成AIによる推定は一切していない。すべて公的統計から決定論的に計算している。

正社員に戻れるのは、4人に1人— そして非正規からだと、11人に1人

失うものを、分解する— 触ってみてほしい

「3年休むと年収が◯%減る」という言い方は、雑すぎる。実際に失うものは、性質のまったく違う2つが混ざっている。下のつまみを動かして、どちらが動くか見てほしい。

「離れる期間」を1年から10年まで動かしても、金額はほとんど変わらない。赤い帯（単価が下がるぶん）は、ほぼ動かない。経験が止まるぶんの損は、確かにあるのだが、小さい。

一方、「週に働く時間」を動かすと、灰色の帯が大きく伸び縮みする。3年のブランクで失う金額の 94〜98% は、ここから来ている。「休んだこと」ではなく、「非正規で、短い時間で戻ること」が、金額のほぼすべてを決めていた。

赤と灰色は、性質が違う— 片方は選べない。片方は選べる

この2つを混ぜて「休んだ代償」と呼ぶのは不正確だった。片方は押しつけられたもので、片方は選ばれたものだからである。

モデルは、正しいのか— 独立した2つのデータで突き合わせた

「非正規で戻ると、フルタイム換算で年収の約72%」という数字が、この分解の要である。これを、まったく別の統計で検算した。

結論— 「早く戻れ」ではなく「どう戻るか」

よく言われる「1年でも早く復帰したほうがいい」は、少なくとも金額の面では、ほとんど根拠がなかった。1年で戻っても10年で戻っても、失う額はたいして変わらない。

効いていたのは、戻り方だった。正社員に戻れるかどうか（26.1%）。そして、週に何時間働くか。前者は選べない。後者は——多くの場合、選べる。

だからこの研究の実務的な含意は、ひとつしかない。「休む期間を削る」ことに労力を使うより、「正社員のまま戻る道」と「働く時間の設計」に労力を使うほうが、桁違いに効く。そして社会の側が手をつけるべきは、休業期間の短縮ではなく、正社員として復帰できる経路と、非正規の28%の単価ペナルティのほうである。

ネタもと— 一次資料・前提

• A総務省「令和4年 就業構造基本調査」（e-Stat）
  前職の離職理由 × 前職の雇用形態 × 現職の雇用形態（転職就業者）、職業 × 就業時間希望 × 雇用形態。復帰の確率と「時間は選択か」の根拠。
• B厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和5年・令和6年、e-Stat）
  職種小分類 × 性 × 経験年数、短時間労働者 職種別、職種大分類 × 雇用形態。経験年数プレミアムと単価ペナルティの根拠。
• C内閣府 男女共同参画局「L字カーブの解消に向けて」
  女性の正規雇用比率が20代後半をピークに下がり続ける現象。本稿が説明しようとした対象。
• D戻れる力診断（本稿の分解を操作できる道具）
  modoru.dx-fukuoka.com　O-NETの475職業に対応。